条件を決める
気になる土地を絞る
ハウスメーカーや工務店など建物についてわかる人と現地を見に行く
土地に関しては、たくさんの方が希望の土地を探しているので焦ると思いますが、購入した後に地盤補強や造成が必要になり、費用がかさむケースもあるので、ご決断の前に建築についてわかる人と現地を見に行くことをオススメします。

それぞれの土地状況によって、かかる工事代金は変わってきます。 例えば、上水道が敷地内まで引き込みされていない場合、接道している道路からの工事が必要となり、敷地から離れた道路の向こう側に水道管があれば、工事の距離が長くなるため費用はかさみます。
一般的な不動産屋さんは、土地にかかる費用のことはお詳しいですが、その土地に建物を建てる場合にかかってくる費用まで見てくれるところは少ないようです。土地の購入の前には、必ず建築会社さんや工務店さんにご相談することをオススメします。

一般的に土地購入の際には、土地代金の他に以下の費用が必要になります。
・不動産会社への仲介手数料。
・契約書に貼る印紙代
・登記費用
・固・都税
またご購入後暫くしますと不動産取得税納付書が届きます(1度のみ課税)。

建ぺい率とは、敷地面積に対する建築面積の割合のこと 別の言い方をするとその土地を真上から見て建物が占める割合のことです。たとえば、建ぺい率50%ということは、100坪の敷地に50坪以下の家を建てられるということです。
容積率とは、建築物の延床面積(全ての階の床面積を合計したもの)の敷地面積に対する割合。 たとえば、容積率150%の場合だと、100坪の敷地に150坪までの延べ床面積の建物を建てることができます。

原則としては、市街化調整区域は「市街化を抑制する区域」であり、農林漁業を営む人の住宅など一定の建築物を除き、一般の人が住宅を建てることはできません。
建築する為には個別の条件を満たす必要と各種手続きが必要となりますので、市街化調整区域での建築を考えられている方は、担当までお問合せ下さい。

都市計画法とは、計画的な街づくりの方法を規定し、街づくりを行う場所を指定する法律をいいます。
都市計画区域を指定し、その中で計画的な街づくりが行われるわけです。 また、自治体によって、景観条例や、緑化規定、埋蔵文化財の包蔵地域などの指定がありますので、詳しくは担当までお問合せ下さい。

日本では、不動産取引の安全性と円滑化を図るため、不動産の現況と権利関係を登記簿に記録することが必要とされています。 不動産の権利関係を表示する権利部の登記(所有権など)は、登記するかしないかは任意ですが、登記をしないと自分が所有者であることを、他の第三者に主張することができないことになります。
よって、銀行の土地や建物を担保に、金融機関からの融資を受けることもできないということです。

家を建てる土地の前の道が、建築基準法に基づいた道路(4M幅)に満たない場合、土地の一部を道路として提供することで道路幅4Mを確保すること。
セットバックをすると当然面積だけでなく建物の配置も変わってきますので、土地を購入する前に、建築会社さんへのご相談をオススメします。

建築可能です。難しい土地であればあるほど、在来木造で作る家づくりの強みが発揮しやすいと考えております。在来以外の工法ですと様々な制限が多く思うようにいかない部分も出やすいのですが、在来木造に関しましては融通性が非常に強く、存外そんなことまで出来るのかとご期待下さればと存じます。